ケアマネージャーが知っておきたい医療系サービス

訪問リハビリテーションを退院直後から利用する

入院によって、ADLなどが低下する利用者さんは少なくありません。

 

また、在院日数の短縮のために、回復期のリハビリテーション半ばでの退院も多いです。

 

このような場合、退院直後から訪問リハビリを集中して利用することによって、
基本動作能力、ADL、IADLの回復を期待します。

 

退院直後からの訪問リハビリステーション利用の制度としては、
リハビリテーションを必要とする原因となった疾病のために入院(入所)した病院(施設)などから退院したり、
初めて要介護認定を受けたりした場合の、
短期集中リハビリテーション実施加算があります。

訪問リハビリテーションを通所リハビリ利用までのつなぎとして利用する

要介護状態になったばかりの利用者さんの中には、
退院後すぐに通所サービスを利用することに抵抗を感じる人も少なくありません。

 

要介護状態になった自分を、人の目にさらしたくない、外出するのも自信がない、
生活の急変に対応しきれないなど、理由は様々です。

 

このような利用者さんに対して、通所リハビリ利用までのつなぎとして、
期間限定で訪問リハビリテーションを利用する方法もあります。

評価は訪問リハビリテーションの真骨頂

リハビリ職は、生活動線などを十分にアセスメントし、
在宅生活をどのようにすれば立て直すことができるかを考えます。

 

たとえば、福祉用具の活用や適切な住宅改修についての助言を行う、
生活の仕方を踏まえたりリハビリプログラムを組むなど、
人と環境にマッチングした評価を行います。

 

原則として、通院が難しい利用者に対して訪問リハビリが適応されますが、
介護報酬の算定基準においては、「通所リハビリテーションのみでは、
家屋内におけるADLの自立が困難である場合の家屋状況の確認を含めた
訪問リハビリテーションの提供など、ケアマネジメントの結果、
必要と判断された場合は訪問リハビリテーション費を算定できる」とされています。

 

また、多職種との協働の一つとして、訪問介護事業所のサービス提供責任者と連携をした場合の加算が、
介護報酬改訂で登場しているように、
訪問リハビリ職が自宅で実施できるリハビリテーションプログラムを組み、
他の居宅サービスの看護師や介護職、さらには本人や家族がそのプログラムを実行するということが、
訪問リハビリテーション活用の理想であるといえます。

訪問リハビリテーションは難病にも有効的

進行性の難病などでは、身体機能の低下のカーブをより緩やかにするために、
訪問リハビリテーションの活用が有効です。

 

利用者さんの状態が変わったときの、次の手立てを打つための評価者としての役割も期待でき、
拘縮を予防するための体位の指導や関節可動域訓練を行うなど拘縮の予防においても有効です。

ターミナルケアにおける苦痛の緩和

ターミナルケアにおいても、リハビリ職の専門性が発揮されます。

 

例えば、安楽肢位のポジショニングや呼吸リハビリなどで、
利用者さんの苦痛の緩和に貢献します。