ケアマネージャーが知っておきたい医療系サービス

ケアプランには交付のルールがある

要支援や要介護の利用者さんは、何らかの疾患を抱えています。
ケアマネジャーは、利用者さんの生活支援という観点から利用者さんのニーズを把握することが必要で、
生活の中に医療系サービスを適切に配置することが必要です。

 

医療系サービスには、「訪問看護」、「訪問リハビリテーション」、
「通所リハビリテーション」、「居宅療養管理指導」、「短期入所療養介護」、
「複合型サービス・定期巡回・随時対応型訪問介護看護の訪問看護サービス」
などがあり、ケアプランに位置づけするためには、主治医に必要性が認められなければなりません。

 

ですから、ケアマネジャーは、あらかじめ主治医の指示を確認することが必要です。

 

そして、主治医の指示は制度上文書である必要はありませんが、
主治医の指示の有無が介護報酬の根拠になるので、
利用者、主治医、事業者などの関係者にとって必要な情報を記載しておく必要があります。

 

利用者、主治医、事業者などの関係者にとって必要な記録しておく情報の例には、
「確認した日時」、「確認した相手(医療機関のMSWなど、主治医の指示が確認できる人)」、
「指示を出した医師名および医療機関名」、「指示期間」、「指示内容」などがあります。

 

また、医療系サービスを利用するためには、様々な文書や、診療料・文書量などの費用が必要です。
このような必要な費用がある事も含め、ケアマネジャーは十分に説明をし、
手続きを支援しなければなりません。

 

次に、ケアプランを交付する際のルールについてですが、
ケアプランを交付するためには、運営基準第13条第10号により、
ケアプラン原案をケアプランとすることが必要となっています。

 

運営基準第13条第10号

介護支援専門員は、居宅サービス計画の原案に位置づけた指定居宅サービス等について、
保険給付の対象となるかどうかを区分した上で、
当該居宅サービス計画の原案の内容について、利用者またはその家族に対して説明し、
文書により利用者の同意を得なければならない。

 

つまり、利用者の同意を得たケアプラン原案が、ケアプランになるということです。

 

ケアプランを交付する際には、交付のルールがあるので再確認しておくようにしましょう。